この記事は約 3 分で読めます

共働きで子供がいない場合は不要な生命保険を整理する見直しをしましょう

夫婦共働きで子供がいない場合は生命保険は最小限で済みます

 

結婚後、夫婦共働きの状態でまだ子供がいない状態では、民間の生命保険については不要か、または加入する場合でもその内容はシンプルで済みます。

 

どちらが亡くなったとしても残される家族が少ないために、遺族のことをそれほど考える必要がありません。

 

ちょっと厳しい言い方をすれば、共働きであれば配偶者が亡くなったとしても独身時代の経済状態に戻るだけであり、一人になっても仕事を続けていくことで生活は維持出来ると言うことです。

 

 

生命保険の見直しをしたい場合は無料の生命保険見直し相談が有効です

 

夫婦ともに働いている場合には、社会保険及び厚生年金に加入をしている場合が多いです。

 

そのため、老後においてもまた現役にあっても手厚い対応が受けられます。

 

子供がいない分だけ夫婦のためにお金をかけられるわけです。

 

 

夫婦共働きの場合は、病気になったときの治療費も貯蓄もできるでしょうから医療保険も不要、配偶者が亡くなった場合でも独身時代の経済状態に戻るだけですから、生命保険も不要な場合がほとんどでしょう。

 

余程の事情がなければ、公的保険だけでの対応で十分と言える場合が多いのが実情です。

 

 

よく考えてみれば、夫婦共働きで子供がいない状態は生命保険は不要な場合が多いのですが、入社時に生命保険会社のおばちゃんに言われるがままに加入した生命保険にそのまま加入し続けている方も多いでしょう。

 

そんな状態を改善するために、すでに加入をしている生命保険の見直しをしたいと思ったときには、専門家の助言を聞いてみるのも有効な手段です。

 

金融や家計診断等のプロフェッショナルであるファイナンシャルプランナーなどに相談をしてみるのが一番手っ取り早い方法です。

 

 

最近では、町中に無料の生命保険相談窓口があります。

 

相談窓口にはファイナンシャルプランナーの方がいらっしゃり、無料で生命保険に関する相談をすることが出来ます。

 

自分で見直しを考えるのも良いですが、変な方向に見直しをしてしまう前にプロのファイナンシャルプランナーの方に見直しをしてもらった方が早いですし、確実です。

 

 

まずは公的制度を上手く使うことと貯蓄を考えて生命保険はそれからです

 

共働きで子供がいない場合には、お金の管理がルーズになりやすいです。

 

もし、収支の計算が厳しい場合には協力して計算を行い、貯蓄を行うことで乗り切れることが多いです。

 

無理に民間の保険に加入をしなくても貯蓄が出来ていてかつ高額療養費などの制度を知っていれば、ほとんどの場合問題ないでしょう。

 

民間の生命保険に支払う保険料がなければ、その分だけ貯蓄にあるいは投資に回すことが出来るのです。

 

 

ただし、現役時代は雇用元が社会保険等の負担もしてくれますが、退職後に不安になる場合もあるでしょう。

 

退職後においてもうまく乗り切る方法としては、現役時代の貯蓄と退職後2年間は対応してもらえる協会けんぽなども有効に活用すればいいですし、場合によっては賃金が減少するとしても再就職をすることで、年金受給までをカバーすることも考えられます。

 

夫婦それぞれが現役時代において社会保険、厚生年金に加入をしてれば、仮に給料が多少少なくても老後は比較的年金収入が見込めます。

 

したがって、現役時代の働き方などもよく考えておくとよいでしょう。

 

そのことが老後の生活も安定させてくれるものです。